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バイオ ハザード リベレーションズ パチンコ コートニー・バリー氏には、以前日本で働いていた経験がある。

 「当時、家族の待つ家に早く帰りたいと思っているのに、職場で最初に帰宅する人になりたくないがために、居残っている人たちがいました。また、『女性は結婚すると仕事をやめなければならない』という不文律に悩んでいる友人もいました。いずれも才能とやる気のある人たちでした」

 「時代は変わり、今では日本で、『働き方改革』が社会的なテーマとなっていることは良く知っています。多くの企業は、柔軟な働き方と生産性をどうすれば両立できるか悩んでいると思います。そのポイントは、以前私が目にしたようなやる気のある人たちが、場所や状況にかかわらず、熱心に仕事に取り組んで自身の力を発揮できる環境を整備することにあると考えています」

 現在、米ヴイエムウェアのエンドユーザーコンピューティング部門 プロダクトマーケティング担当副社長を務めているバリー氏は、適切なテクノロジーを活用して従業員が熱心に仕事に取り組める環境を整備した企業が、そうでない企業と比較して、47%も高いEPS(1株当たり利益)を達成したという調査結果があると指摘する。

 背景には、「職場」についての考え方が変わりつつあることが挙げられるという。

 「例えば金融機関では、上得意客が支店を訪ねてくるのを待つのではなく、行員がPCあるいはモバイル端末を持ち、顧客を訪ねていき、その場でアドバイスし、契約を結ぶといったことが増えてきました。逆にオンラインでビジネスを完結する場面もよく見られるようになっています。こうした組織における『職場』は、従来のように仕事をするためにいかなければならない場所ではありません。従業員が生産性を発揮できる場所であれば、それがどこであっても職場なのです」(バリー氏)

 つまり、働き方改革への取り組みで見られがちな、「職場に来られない人たちの生産性をどう高めるか」という課題の設定は、適切とはいえない。あらゆるスタッフを対象として、場所や働き方に関係なく、生産性を向上できる環境を整える必要が出てくる。これは、従業員が勝手放題にやることを奨励しろという意味ではない。組織としてのセキュリティ、ガバナンスをはじめとする要件を満たした上で、従業員が業務に専念でき、業務を加速できるようにしなければならない。

「やる気のある人たちが、場所にかかわらず熱心に仕事に取り組める環境」とは

 ヴイエムウェアの「VMware Workspace ONE」は、その名の通り「デジタルワークスペース」、すなわちあらゆるデバイスや場所、時間に囚われず、業務を遂行するために必要なアプリケーションへの安全なアクセスを可能にする環境を提供するプラットフォームとしての機能を年々充実させてきた。その最大のテーマは、従業員にとっての利便性を高めることと、これによる満足度向上だとバリー氏は説明する。

 「例えば新たに入った会社で、自分のIT環境が完全に整うまで1週間かかったという経験をした人は多いと思います。こうした時間のロスは、何としても防ぐ必要があります。Workspace ONEでは、あなたが初めて職場に来たら数分で、場合によっては職場に来る前に、環境を整えることができます。例えば自分自身で利用する端末を選択し、(組織のポリシーの範囲内で)利用したいアプリケーションを選択することで、すぐに自分の業務のためのIT環境をセルフサービス的に整えることができます。つまり、従業員自身が自身の業務環境をコントロールできます」

 その後も、従業員は一貫したITサポートを自動的に受けられる。端末のOSアップデートからセキュリティ、新たなアプリケーションの追加利用などが、一元化した管理と自動化の下で、迅速に提供される。従業員はもはや、IT担当部署の都合で業務の足を引っ張られることがなくなる。

 例えばWorkspace ONEにはアプリケーションカタログ機能がある。企業として定めたポリシーの下で、ユーザーグループ/ユーザーに応じて自動カスタマイズされるアプリケーションメニューを提供。従業員はここから自分の使いたいアプリケーションを選んで利用できるようになっている。

 最新の機能強化では、「Flexera AdminStudio」というソフトウェアパッケージ化ツールとの緊密な連携を実現。企業は既存のWin32アプリケーションを同ツールから直接Workspace ONEのアプリケーションカタログに公開できるようになった。Windows 10の時代になっても、以前自社で開発した業務アプリケーションを使い続けなければならないケースは多い。Workspace ONEでは、こうした従来型のアプリケーションを捨てるのではなく、最新のIT環境で生かすことができる。

 Workspace ONEでは、目的に応じてさまざまなアプリケーションを使い分けなければならないことから来る不便さを軽減できる機能も進化している。

 「例えば多くの企業には、複数の申請/承認ツールがあります。経費精算にはConcur(コンカー)を使い、サービスチケットでServiceNowを使っているかもしれません。こうした場合も、スマートフォンでいえば『Notification(メッセージ/通知)』に相当するWorkspace ONEの機能により、どの申請で今何をすべきかを、各ユーザーがタイムリーに1カ所で把握できます」

多様化する端末を一元管理するだけでも大きな課題

 Workspace ONEは、以前からアプリケーション/デスクトップ仮想化製品の「VMware Horizon」を提供してきたヴイエムウェアが、「企業における業務ニーズの変化にIT担当部署が追い付いていくためには、PCと仮想デスクトップに加えた対応が必要」と考えて生み出した製品だ。

 従業員の利用端末が多様化してきたことに加え、アプリケーションについても、VDIと共に、SaaSなどのWebアプリケーションやモバイルアプリなどを機動的に活用しなければならなくなってきた。そこで、IT担当者にとっては多様な端末およびアプリケーションを集中管理できる一方、従業員にとってはどこにいても、最適な端末で最適なアプリケーションを業務に生かせる環境として、Workspace ONEが登場したのだ。

 つまり、Workspace ONEは、多様な端末/OSとアプリケーションをまとめ上げ、一貫した業務環境として提供できることに基本的な価値がある。バリー氏は、他社との提携強化によって、こうした統合能力がますます高まってきたことを強調する。

 もともとマイクロソフト、グーグル、アップルといった端末/OSメーカーは、独自の端末管理機能を提供してきた。これによって端末やユーザーアカウントの管理がサイロ化し、組織としての運用コントロール、特にセキュリティ/コンプライアンス確保が困難になっている。従業員に快適な業務環境を提供する以前の問題だといえる。

 そこでWorkspace ONEでは、セキュリティを含めた端末管理を一元化し、IT管理/運用上の都合によって従業員にとっての利便性が損なわれないようにしている。

 「例えばグーグルとの関係では、Chromeの管理に初めて対応しました。また、他のどのベンダーよりも多くのAndroidプロファイルに対応しています。今ではGoogle GlassなどのIoT機器も管理できます。アップルについても、Mac OSでWindowsと同等の、ライフサイクル管理を実現しています」

 その上で、どのような端末に対しても、既存/新規のあらゆるアプリケーションを機動的に提供できる機能を搭載。これにセルフサービス的な仕組みを組み合わせることによって、従業員の利便性を直接高めている。

データ活用で、ワークスペースはさらにインテリジェント化する

 バリー氏が指摘する、Workspace ONEにおける最近の最も目覚ましい変化は、データの活用によるインテリジェント化だ。

 まず、Workspace ONEにおけるユーザーの利用データにより、ユーザーエクスペリエンスをモニタリングできるようになった。例えばログインに時間が掛かり過ぎていないか、アプリケーションのパフォーマンスが低下していないかを確認し、対策を講じることができる。また、ユーザーごとに各アプリケーションの利用状況を確認できる。このため、十分に活用されていないアプリケーションを把握し、ライセンス利用の効率化を図ることも可能だ。

 もう一つ特筆したいのは、セキュリティ製品とのデータ連携だ。ヴイエムウェアはWorkspace ONEで、Carbon Black、Netskope、Lookoutをはじめとしたセキュリティベンダーとの連携を進めている。これらの製品から、ユーザーの振る舞いや警告(アラート)を取り込み、リスクレベルに応じて、「ユーザーに直接警告を与える」「ユーザー/端末をネットワークから切り離す」など、組織の方針に基づいて自動化された対応プロセスをWorkspace ONE上に構築できる。

 「例えばCASB(Cloud Access Security Broker)製品のNetskopeが、情報漏えいに関する問題を発見した場合、ユーザーに対し、『あなたは不適切な行為をしようとしています』といった通知の送付をWorkspace ONE上で定義することができます。リスクの高いケースでは、端末からアプリケーションを自動的に削除することも可能です」

個々の組織、個々のユーザーに最適な環境を目指す

 では、Workspace ONEは今後、どのように進化していくのか。バリー氏は、さらに多くのサードパーティーソフトウェアとの連携強化などを通じ、仕事の流れをより的確にフォローする環境を提供していきたいとする。

 「ヴイエムウェアでは、既にお話ししたメッセージ機能などを通じ、より多くのサードパーティーアプリケーションをまとめ上げようとしています。コンテンツ関連では、BoxやDropboxなどとの連携が考えられます。こうした連携や統合により、今後ますます充実したユーザーエクスペリエンスを提供できるようになります。また、SDKを通じ、ヴイエムウェアだけでなく、あらゆるアプリケーションの開発者が、特定の組織のために、ユーザーエクスペリエンスをカスタマイズできるようになっていくでしょう」(バリー氏)

 ヴイエムウェアは一方で、機械学習/AIを活用した自動化を進めている。既に前述のメッセージ機能では、ユーザーの対応を踏まえて、提示の仕方を調整する取り組みが始まっている。目指すのは、個々の組織、個々のユーザーにとって最適な業務環境を、大幅な自動化を通じて提供することだという。

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スロット 3 月 9 日(このコンテンツはオルタナティブ・ブログ「永井孝尚のMM21」からの転載です。エントリーはこちら。)

 8月10日に、日本IBMから「Global CEO Study 2010 Japan Report – 日本企業の特徴」が発表されました(プレスリリースはこちら、資料はこちらからダウンロードできます)。

 Global CEO Study 2010は、グローバル60カ国33業界のCEO・公共機関のリーダー1541名にIBMがインタビューした結果をまとめたものです。この種の調査としては史上最大のものです。

 日本からも171名が参加しており、上記資料は特に日本企業に見られる特徴について、詳しく分析した結果がまとまっています。

 私の勤務先ということでひいき目に見ている訳ではないのですが、新しい発見がいろいろありました。「日本企業は、変わらなければいけない」という経営者の認識が読み取れます。ひと通り読んでみて、私なりの発見をまとめてみました。

1.グローバル化について:日本・韓国はこれからの課題。欧米では乗り越えた課題

 「今後3年間で自社に大きな影響を与える外部要因」の1位は、グローバルも日本も「市場の変化」。日本78%、グローバル56%で、この点は同じです。

 一方で、日本で2位の「グローバル化」は、グローバル全体では6位(日本41%、グローバル23%)。ちなみに韓国でも44%でした。

 グローバルでのグローバル化はすでに対応済みで最優先事項ではない一方で、日本や韓国の経営者はこれからの経営課題と考えていることが、ここから分かります。

2.リーダーの資質も、グローバル志向

 今後5年間で最も重要となるリーダーの資質については、下記のような順位と比率になりました。

順位日本グローバル1位創造性(58%)創造性(60%)2位グローバルな思考(48%)誠実さ(52%)3位熱心さ(37%)グローバルな思考(35%)4位持続可能性に関する関心(32%)影響力(30%)5位誠実さ(29%)寛大さ(28%)

 ちなみに韓国は、創造性が92%、グローバルな思考が72%。

 日本がグローバルな思考を高い優先順位に置いているのは、「今後3年間で自社に大きな影響を与える外部要因」の結果と一致しています。

 一方で日本では5位で29%である誠実さが、グローバルでは2位52%と高い優先順位になっている点を興味深く感じました。グローバルでは金融危機の引き金になったモラルハザードの反省があるのに対して、日本ではそれほど問題になっていなかったことが原因かもしれません。

3.迅速な意志決定が競争力を高める

 「迅速な意志決定を重視するか」「議論の徹底を重視するか」で、結果が分れました。

 「迅速な意志決定を重視する」のはグローバル平均で32%、中でも高業績企業では43%でした。日本は47%ですが、金融危機の前も後も利益成長が特に高い花形企業ではこれが67%でした。韓国企業は全体で64%。全体的に、迅速性重視の姿勢が見てとれます。

 また、日本企業は通念とは異なり、トップダウンの意思伝達を重視する傾向があります。特に花形企業はこの傾向が顕著。「迅速な意志決定を重視する」ために、日本はトップダウン型マネジメント志向に変革が進みつつあるようです。興味深いことに、韓国企業では逆に「説得と納得感醸成を重視」が大きくなっています。

 日本の変革は成功するのでしょうか?

4.「何が何でも高品質」から「リーズナブルな品質」へ

 「価格と価値のバランス」の関心については、グローバル平均では45%が「期待される/非常に期待される」という回答であったのに対して、日本では76%、特に花形企業では100%でした。

 よく言われる過剰品質への反省と、国内の低価格志向、新興国のボリュームゾーンの顧客ニーズを満たせない傾向などが背景にあるようです。

5.自前主義から協業モデルへ

 自前主義についてはどうでしょうか?

 「外部との提携か、すべて社内で行なうか」という質問に対して、「広く外部と提携する」と答えたのは、グローバルで70%、日本で65%、韓国は92%でした。日本の花形企業では88%です。

 自前主義が強いと言われていた日本企業が大きく変わりつつあるのかもしれません。その背景には、自前主義ではグローバル市場で勝てないとの認識があるようです。

6.政府の影響力に関する認識の違い

 今後5年間の方向性は、政府の影響力に関する見方について、差が出ています。

 政府の影響力が高まり規制が増えると見ているCEOは、グローバルが70%、日本が50%です。規制緩和は、1980年代の英国サッチャー政権・米国レーガン政権から始まり、欧州・アジア、そして世界に拡がり、2008年の金融危機が大きなターニングポイントになりました。

 現在、政府による経済への影響力は増大しています。一方で、日本はもともと規制が強いとの認識があるようです。

 ほかにもさまざまな発見がありました。IBM Global CEO Studyは、数十分程度あれば読めるボリュームです。現代の日本の経営者が何を考えていて、グローバルと比較してどうなのかを知りたい方は、参考になるかもしれません。

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あやふやになってきたActive Directoryの知識をリフレッシュ

 新しいOSが、既に製品サポートの終了したOSに対するサポート(製品サポートと動作保証の両方)を提供しないことや、製品サポートが終了したOSとの組み合わせ利用を想定していないことは、多くの利用者が承知しているところだと思います。

 Windows Server 2016のリリース時、サポート対象から外されたのはWindows Server 2003/2003 R2です。例えば、以下のドキュメントにある通り、Windows Server 2016のActive Directoryからは、Windows Server 2003への対応機能が部分的に削除されました。

Active DirectoryドメインサービスのWindows Server 2016の新機能(Windows IT Pro Center)

 上記ドキュメントの見出し「ファイルレプリケーションサービス(FRS)とWindows Server 2003の機能レベルの廃止」だけを見ると、FRSと「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルがWindows Server 2016で廃止されたように受け取れます。しかし、この「廃止」は「Deprecation」を翻訳したもので、実際には「非推奨」や「将来廃止予定」という意味合いになります。

 見出しに続く説明には「Windows Server 2003のドメインとフォレストの機能レベルは引き続きサポートされますが、組織がSYSVOLレプリケーションの互換性とサポートを将来にわたって確保するためには、Windows Server 2008(またはそれ以上)の機能レベルに上げる必要があります」とあります。

 「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルは、Windows Server 2016の1つ前のWindows Server 2012 R2で非推奨になりました。Windows Server 2016でも非推奨ですが、新規フォレスト/ドメインのインストール時に「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルを選択できなくなったことが、廃止に向けて一歩進みました。

 「Active Directoryドメインサービス構成ウィザード」の選択肢にこれらの機能レベルは出てきませんし、Windows PowerShellの「Install-ADForest」コマンドレットも「-DomainMode」と「-ForestMode」オプションは「Win2003」を受け付けなくなりました(画面1)。

画面1画面1 Windows Server 2016のActive Directoryのインストールウィザード(画面左)と「Install-ADFSForest」コマンドレット(画面右)は、「Windows Server 2003」の機能レベルを受け付けない

 「ファイルレプリケーションサービス(FRS)とWindows Server 2003の機能レベルの廃止」という見出しと、利用可能な選択肢からの削除という具体例を目にすると、「Windows Server 2016のActive Directoryで、Windows Server 2003のサポートは本当に削除されてしまったんだ」とか「ドメインを移行するには、間のバージョンのWindows Serverを挟まなきゃダメなんじゃないか」と思ってしまうかもしれません。

 Windows Server 2016がリリースされてから2年以上経過したこともあって、実は筆者もそんな風に想像してしまうことが何度かありました。繰り返しになりますが、Windows Server 2016のActive Directoryは「Windows Server 2003のドメインとフォレストの機能レベルは引き続きサポート」しています。

“引き続きサポート”の真意は?

 ドキュメントで理解したつもりでも、長い時間がたつと筆者のように知識があやふやになってきます。実際に試したことがあれば、Windows Server 2016のActive DirectoryにおけるWindows Server 2003機能レベルの対応状況がしっかりと身に付いていたはずです。

 Active Directoryの「フォレスト機能レベル(Forest Functional Level:FFL)」と「ドメイン機能レベル(Domain Functional Level:DFL)」は、そのフォレストやドメインに追加できる“ドメインコントローラーの最小バージョンを決めるもの”で、機能レベルによってActive Directoryで利用可能な機能(新機能)も変わってきます。

 Windows Server 2016のActive DirectoryにWindows Server 2003サーバを参加させたり、Windows Server 2003のActive DirectoryにWindows Server 2016サーバを参加させたりするのは関係ありません(機能レベルとは関係なく、参加が可能です)。

 「引き続きサポート」とは、「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルで構成されたActive Directoryに、Windows Server 2016のドメインコントローラーを追加できるということです(画面2、画面3)。

画面2画面2 「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルの既存のドメインに、Windows Server 2016をドメインコントローラーとして追加しようとしているところ。警告されるが、追加は可能画面3画面3 「Windows Server 2003」機能レベルのドメインで稼働するWindows Server 2016のドメインコントローラー

 そのため、Windows Server 2016の「Active Directoryはファイルレプリケーションサービス(FRS)」もサポートしています。「Windows Server 2008」以上の機能レベルでは、SYSVOL共有のレプリケーションに既定で「分散ファイルシステムレプリケーション(DFS-R)」が利用されますが、「Windows Server 2003」の機能レベルではレガシーなFRSしか利用できないからです。

 ちなみに、FRSのサポートはWindows Server,version 1709で削除されました。そのため、Windows Server,version 1709以降やWindows Server 2019のドメインコントローラーを「Windows Server 2003」機能レベルのドメインに追加することはできません(画面4)。

画面4画面4 Windows Server,version 1709以降はWindows Server 2003機能レベルを完全にサポートしなくなる

 前出の画面2の「ドメインコントローラーを追加できくなる可能性」という警告は、その通りに実施されました。「Windows Server 2003」機能レベルで運用中のActive Directoryがまだある場合は、Windows Server 2016がドメインの移行に使える最後のバージョンということになります。

機能レベル2003から2016へのドメインの移行、やってみた

 というわけで、Windows Server 2016のActive Directoryは、Windows Server 2003で構築されたActive Directoryを、中間バージョンのWindows Serverを経由することなく、直接移行可能な最後のWindows Serverになります。

 シンプルなシングルドメイン構成であれば、以下に紹介する手順で簡単に「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行できるはずです(図1)。移行してしまえば、将来のOSバージョンへのドメインのアップグレードで、当面、悩むことはなくなるはずです(ちなみに、Windows Server 2019でも最上位の機能レベルは「Windows Server 2016」です)。

図1図1 「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行する手順(FFL/DFLはフォレスト機能レベル/ドメイン機能レベルの略)●移行手順(1)

 「Windows Server 2003」フォレスト/ドメイン機能レベルのActive Directoryドメインに、Windows Server 2016のメンバーサーバをドメインコントローラーとして追加する。

●移行手順(2)

 Windows Server 2003のドメインコントローラーが所有している操作マスター(FSMO)の5つの役割を、全てWindows Server 2016のドメインコントローラーに転送(または強制移行)して、Windows Server 2003のドメインコントローラーをメンバーサーバに降格し、その後、サーバを撤去する(画面5)。

画面5画面5 FSMO操作マスターの役割をWindows Server 2016ドメインコントローラーに転送したら、旧ドメインコントローラーを降格して撤去する[参考資料]Ntdsutil.exeを使用して別のドメインコントローラーにFSMOの役割を移行または強制移行する(Microsoftサポート)●移行手順(3)

 ドメインコントローラーがWindows Server 2016だけになったら、ドメインの機能レベルとフォレストの機能レベルを「Windows Server 2016」に上げる(画面6)。

画面6画面6 ドメインとフォレストの機能レベルを「Windows Server 2016」(または残っているドメインコントローラーの最小バージョン)に上げる●移行手順(4)

 「DFSMIG.exe」ツールを実行して、SYSVOL共有のレプリケーションをFRSからDFS-Rに移行する(画面7)。

画面7画面7 「DFSRMIG.exe」ツールを使用して、SYSVOLのレプリケーションをFRSからDFS-Rに切り替える[参考資料]FRSからDFSRへの移行(SYSVOL)(日本マイクロソフト Network & AD サポートチーム公式ブログ)


 今回筆者は、Windows Server 2008のドメインコントローラーをWindows Server 2003と見立てて、「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行できることを確認しました。参考資料も示しましたが、比較的スムーズに短時間で完了しました。

 スキーママスターがうまく転送できないというトラブルはありましたが、操作マスターの強制移行の方法で簡単に回避できました。ただし、Windows Server 2003を実行するドメインコントローラーではないため、Windows Server 2003でも同じようにスムーズに行くかどうかは、やってみなければ分かりません。

筆者紹介山市 良(やまいち りょう)

岩手県花巻市在住。Microsoft MVP:Cloud and Datacenter Management(Oct 2008 – Sep 2016)。SIer、IT出版社、中堅企業のシステム管理者を経て、フリーのテクニカルライターに。Microsoft製品、テクノロジーを中心に、IT雑誌、Webサイトへの記事の寄稿、ドキュメント作成、事例取材などを手掛ける。個人ブログは『山市良のえぬなんとかわーるど』。近著は『Windows Server 2016テクノロジ入門-完全版』(日経BP社)。

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Windows 10 Creators Updateはクリエーター向け?

 「Windows 10 Creators Update(バージョン1703、ビルド15063)」は、2015年11月のNovember Update(バージョン1511、ビルド10580)、2016年8月のAnniversary Update(バージョン1607、ビルド14393)に続く、3回目の「機能更新」です。

 機能更新プログラムは、毎月および随時提供されるセキュリティ更新などの「品質更新プログラム」と同じようにWindows Updateを通じて配布されますが、新機能の追加を含むWindows 10の“新バージョン(新しいビルド)へのアップグレード”であるということを承知しておく必要があります。

 バージョン1703では「ペイント3D」やゲーム対応機能強化、DPIスケーリングなどが注目されていますが、決してクリエーター向けの特別版などではありません。Windows 10を使い続けるなら、いつかはバージョン1703または以降のバージョンにアップグレードし、その後もアップグレードし続ける必要があります。

 筆者は個人としては、バージョン1703のセキュリティ機能や管理機能、OSコア部分の仕様変更に関心があります。これらの機能については、以下の公式ブログ記事がよい入口になるでしょう。公式にも、メディアでもまだ詳細に説明されていないものがほとんどだと思います。

What’s new for IT pros in the Windows 10 Creators Update[英語](Windows for IT Pros)可能なら機能更新を延期、そして万が一に備えてフルバックアップを!

 Windows 10バージョン1511までは「機能アップグレード」と呼ばれていたように、機能更新はWindows 10の新バージョンへのアップグレードインストール、OSの入れ替えです。そのため、時間がかかりますし、失敗するリスクもあります。

 Windows 7以前は、アップグレードインストールはPCに詳しい人でなければ難しい作業であり、PCに詳しくない人はPCの買い替えによってOSを入れ替えるのが普通でした。

 Windows 10からはアップグレードがWindows Updateに統合され、手順が簡素化されましたが、アップグレードに伴うリスク(例えば、アプリケーションやハードウェアの互換性問題、ネットワーク帯域の占有、アップグレード失敗によるデータの損失など)がゼロになるわけでは決してありません。Windows Updateによる自動更新で何の問題もなく、気が付いたらバージョン1703にアップデートされていたということもあるでしょう。しかし、自分で解決できそうもないトラブルに巻き込まれてしまう人も、きっといるはずです。

 PCをめったに使用しない人は、数日に1回、ほんの短時間だけPCを起動して使用することが多いと思います。そんな人のPCは、毎月の品質更新も受け取れていないかもしれませんし、これまでの機能更新プログラム(機能更新プログラムは3GB以上になります)のダウンロードにも毎回失敗し、ただインターネット回線の帯域を無駄に消費していることもあるかもしれません。

 2017年4月12日以降にWindows Updateを実行すると、全てのWindows 10にすぐにバージョン1703が配布されるというわけではありません。マイクロソフトは順次、対象範囲を広げながら、数カ月かけて、段階的に配布するそうです。高速な回線で、制限なくインターネットに接続できる環境なら、Windows Updateに任せてしまうのもよいでしょう。

 しかし、いつ配布されるか分からない機能更新でPCでの作業を邪魔されたくない、あるいはダウンロードに使用する回線の都合など、Windows Updateに任せたくないという人もいるでしょう。Windows Updateのトラブルに遭遇したことがある人なら、Windows Updateに任せることに不安を感じているかもしれません。あるいは、Windows Updateによる配布まで待てない、すぐにアップグレードしたいという人もいるでしょう(PCに詳しくない人にはお勧めしません)。

 筆者は、自分の都合の良いタイミングで、完全に自分で制御できる環境でアップグレードしたいと思っており、Windows 10のこれまでのアップグレードでは、毎回そうしてきました。筆者にはテスト用や家族用を含め、4台のWindows 10 PCがあります。その4台は、すごく古いデスクトップPC(15年前に購入)、やや古いノートPC(5年前に購入)、やや古いタブレット(5年前に購入)、すごく古いUMPC(ウルトラモバイルPC、10年前に購入)です。

 いずれも最新モデルとは程遠い古い機種で、アップグレードにはトラブルのリスクがありますし、複数台あるとネットワーク帯域の占有も気になります。実は、すごく古いUMPCは、最新のWindowsをいつまで実行できるか、単に興味本位でアップグレードし続けているだけです。結論から言うと、パフォーマンスの悪さを無視すれば、今回も生き延びました。

 自分の都合の良いタイミングで、手動でWindows 10バージョン1703にアップグレードすることを考えているなら、アップグレードの失敗や互換性問題の発生に備えて、現在のシステムのフルバックアップをUSB外付けHDDやDVDメディアに作成しておきましょう。具体的な手順は、バックアップからの回復を含め、本連載第80回で説明しているので参考にしてください。

覚えておいて損はなし! Windows 10の「フルバックアップ」と「ベアメタル回復」の実行手順(本連載 第80回)

 Windows 10バージョン1703は、アップグレードに失敗した場合、アップグレード前にロールバックする機能があります。また、アップグレード完了後も10日以内であれば、「設定」→「更新とセキュリティ」→「回復」にある「前のバージョンのWindows 10に戻す」を使用して、簡単に前のバージョンにロールバックすることもできます。しかし、それらの機能が正しく動作しないかもしれないし、完全に元の状態に戻らない可能性もあります。システムのフルバックアップを作成しておけば、システムの状態に関係なく(例えば、ディスク障害が発生して、ディスクを交換した場合でも)、バックアップを作成した時点まで、いつでも確実に元の状態に戻すことができます。

 Windows 10 Proを使用している場合は、「設定」の「更新とセキュリティ」の「Windows Update」から「詳細オプション」を開き、「機能の更新を延期する」(バージョン1607の場合)または「アップグレードを延期する」(初期リリースおよびバージョン1511の場合)をチェックして、Windows Updateによって機能更新が配布されるのを企業向けへの配布開始(通常、4カ月後)まで延期しておきましょう(画面1)。ちなみにこのUI(ユーザーインタフェース)は、「ファイル名を指定して実行」に「ms-settings:windowsupdate-options」と入力して素早く開くことができます。

画面1画面1 自分のタイミングでアップグレードするために、Windows Updateによる機能更新は延期するように設定しておく

 Windows 10 Homeを使用している場合は、機能更新を延期するオプションは提供されません。以下の記事で紹介している「Show or hide updates」ツールによるアップグレードのブロックと、検出されてしまった機能更新の中止方法を参考にしてください。

今日の献立「Windows 10の塩漬け」──Windows 10のバージョンを固定する方法(連載:その知識、ホントに正しい? Windowsにまつわる都市伝説 第80回)わが家の4台の古PCを手動でアップグレードしてみた仮想通貨カジノパチンコw650 マフラー ヤフオク

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パチスロ ビビッドレッド オペレーション pv2016年10月3日~2016年10月9日

もはや「格安スマホ」にあらず――ハイエンドのSIMフリースマホが増えている理由iPhone 7/7 Plusのカメラ画質はどれだけ向上したのか?――6s/6s Plusと撮り比べNexusが終わり、Pixelが始まった理由「iPhone 7 Plus」本格出荷開始、ソフトバンクが強いASUS、5.2型の「ZenFone 3」を10月7日発売、6GBメモリ搭載の「ZenFone 3 Deluxe」もパーソナルアシスタント内蔵――Googleの新型スマホ「Pixel」「Pixel XL」登場20GB以上通信できるスマホ大容量プラン 3キャリアの違いは?総務省が3キャリアに行政指導――“不適正な端末購入補助”で私だけ? YouTubeばかり見る息子たちが心配富士通の「arrows M03」にソフトウェア更新 auの「非VoLTE」SIMが利用不可能に

 今回のITmedia Mobile Weekly Top10は、10月3日から10月11日までのアクセスランキングを集計しました。

honor 8スペックが高めのHuwaei製Androidスマートフォン「honor 8」

 ランキングの1位は、「もはや『格安スマホ』にあらず――ハイエンドのSIMフリースマホが増えている理由」が入りました。

 「ハイエンド偏重」と言われてきた日本の携帯電話・スマートフォン市場の中で、SIMロックフリースマホはミドルレンジ(中位)モデルを主戦場にしてきました。ところが、Huaweiの「honor 8」、ASUSの「ZenFone 3シリーズ」やFREETELの「SAMURAI KIWAMI(極)2」見ても分かる通り、最近はSIMロックフリースマホにおいてミドルハイ(スペックの高めなミドルレンジ)モデルやハイエンド(上位)モデルの投入が相次いでいます。

 ハイスペック、あるいはそれに近いSIMロックフリースマホがここに来て増えてきたのは、従来は大手キャリアのハイスペックスマホを使ってきたユーザー層がSIMロックフリースマホに興味を示し始めた何よりの証拠かもしれません。

Google Pixel「Nexus」に代わって登場する「Pixel」

 ランキング3位の「Nexusが終わり、Pixelが始まった理由」と6位の「パーソナルアシスタント内蔵――Googleの新型スマホ『Pixel』『Pixel XL』登場」は、Googleが新たに投入するAndroidスマートフォン「Pixel」に関する記事です。

 従来、Googleはメーカーと協力して「Nexus」シリーズの端末を世に送り出してきました。Nexusは「Androidのリード(先導)デバイス」として、できるだけ「素のAndroid」を体験できることに重きを置いた端末です。ただし、出てくる端末の製造元はあくまでもメーカーです。端末デザインもメーカー主導ですし、ボディーにはメーカーロゴも刻まれています。

 一方で、今回登場したPixelシリーズはあくまでも「Googleのスマホ(Phone by Google)」という位置付けです。ボディーに刻まれているロゴはGoogleのものだけで、協力メーカーのロゴはどこにもありません。

 Androidが掲げる「Be together. Not the same.(みんなちがうから、世界はたのしい。)」という世界観をより強固にする意味では、Google“の”スマホとして登場するPixelシリーズは歓迎すべきものです。ですが、それでピュアさを強調したNexusシリーズがなくなってしまうことは寂しくもあります……。

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パチスロ 初心者 KDDIは、携帯端末向けARアプリ「セカイカメラ」を開発している頓智・(とんちドット)の第三者割当増資を8月5日付けで引き受け、4億4800万円を出資したと発表した。両社の関係を深め、セカイカメラの会員数の拡大や、会員向けビジネス展開を共同で進めるとしている。

 KDDIはこれまで、セカイカメラのAndroid版をauのスマートフォン「IS01」に搭載したり、au携帯電話で使えるARアプリ「セカイカメラZOOM」を共同で開発するするなど、頓智・と協業してきた。

 今後は、KDDIの課金プラットフォームを使ったゲームの課金や、広告ビジネスなどを推進。KDDIグループのコンテンツ調達力や研究開発力をAR事業に活用し、魅力的なサービス提供を推進するとしている。

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パチスロ 裏 物 全盛期 スマホやネットを華麗に(?)使いこなす子供たちを紹介する連載「我が家のネット天才児(自称)」。あなたの家にもきっといる、デジタルネイティブな子供たちの様子を写真と共にお伝えします。

 今回は、40代男性が「親より頼れるGoogle先生」を投稿してくれました。

さすがGoogle先生

 プラレールが大好きな4歳の息子が、「白い小田急線のプラレールが欲しい!」と言い出した。簡単に買い与えるのもどうかと思ったので、息子に「白い小田急線のプラレールってあるの? 今、売っているのかどうか、お父さん分からないなぁ」と返事をしたら、「え、知らないの? だったらパパ、iPhoneで見てみなよ」と言われました。「さっさとググれ」と言われたようで、Google先生は子供にとっても偉大なのだと身にしみました。

ネットと子供ネットと子供2

連載「我が家のネット天才児(自称)」

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パチンコ 台 ルパン Dell EMCのオールフラッシュストレージ製品群で、ハイエンドを担っているのは「XtremIO」と「VMAX ALL FLASH(以下、VMAX AF)」(インテル® Xeon® プロセッサー搭載)だ。これは非常に興味深い。2つの製品はある意味で対照的だからだ。

 XtremIOはフラッシュのためにゼロから設計された、新しい製品。一方のVMAX ALL FLASHは、20年以上前(2017年時点)に生まれ、メインフレームに始まってオープンシステム、PCサーバを用いたミッションクリティカルなアプリケーションを支えてきた、「Symmetrix」のDNAを受け継ぐ製品だ。従って、「XtremIOについては分かるが、『古い』製品をオールフラッシュ対応させて、XtremIOと並ぶ選択肢として推進しているのはなぜなのか」と思う人がいるはずだ。

 答えは明確だ。「オールフラッシュの適用領域に例外があってはならない」ということ。そして、「Symmetrix/VMAXの歴史は長いが、そのアーキテクチャは現在でも先進的」だということにある。

 オールフラッシュストレージは、データベースなどから始まり、現在ではサーバ仮想化基盤にも広く使われるようになった。だが、企業のITは単純なものではない。メインフレームやUNIX、そして何よりも、インフラレベルでの可用性管理やデータ保護が不可欠な、ミッションクリティカルアプリケーションがある。

 こうしたアプリケーションを持つ企業は、オールフラッシュのメリットをフルに生かせないのか。オールフラッシュの採用がリスクを高めることを、容認しなければならないのか。そうであってはならない。だからこそ、多様な既存システムとの接続の実績と、高度な実証されたデータサービスを豊富に備えるVMAX AFには、かけがえのない価値がある。

 だからといって、Dell EMCは古い製品を無理やり現代に合わせようとしているわけではない。まずは、その理由から説明しよう。

「ミッションクリティカル領域に対応した真のオールフラッシュストレージ」である証拠photoEMCジャパン プライマリーストレージ事業本部 製品SE部 シニアシステムズエンジニアの山原陽一氏

 VMAXは、前身となるSymmetrixの時代から、今日のフラッシュの登場をも見越したような画期的なアーキテクチャを採用していた。

 一般的なエンタープライズストレージ製品は、キャッシュを使ってパフォーマンスを向上するという発想から出発する。これに対し、VMAXはDRAMを主役に据え、DRAMに入りきらないものを格納するためにバックエンドでディスクを使うという発想のアーキテクチャだ。VMAX AFも、この画期的な設計思想を受け継いでいる。これまでのHDDによるバックエンドストレージを完全に最新のSSDで置き換えることで、さらにぶれの少ない安定したパフォーマンスを提供する。

 プライマリーストレージ事業本部 製品SE部 シニアシステムズエンジニアの山原陽一氏は、VMAXをオールフラッシュで構成する意味について、こう説明する。

 「ミッションクリティカル領域で培ってきたVMAXのデータサービスを、オールフラッシュの世界で、初めて提供するものです。ブロック、ファイル、オープンシステム、メインフレームをネイティブにサポートし、さらに高度なリモートレプリケーションなどの機能を備えたオールフラッシュストレージとして、高い信頼性と性能を保証し、企業のあらゆる業務を支えることが可能です」

 VMAX AFは、「vBrick」というブロック単位でシステムを拡張していけるようになっている。vBrickは、コントローラー2台とディスクアレイエンクロージャ(DAE)2台を1つのパッケージとしたもので、このvBrickを重ねることで、多様な領域をカバーできるのだ。

 最も大きい規模のシステム環境に対応するのが「850F/FX」だ。最大8vBrick(コントローラー16台)で構成し、ドライブ数は最大1920、最大サポート論理容量は4PBに達する。その半分に当たる最大4vBrickまでで構成するのが「450F/FX」で、さらにその半分に当たる最大2vBrickまでで構成するのが、10ラックユニットで設置可能な画期的なパッケージングを採用した「250F/FX」だ。

 さらに、インテル Broadwellマイクロアーキテクチャによるテクノロジーを搭載した最新の「950F/FX」も発表。性能、機能、可用性、運用性、セキュリティなどのさまざまな側面での強化を実施している。

 なお、F/FXは利用できるデータサービスの種類の違いを表している。例えば、リモートレプリケーション、暗号化、組み込みNASなどについてはFXパッケージで対応する。この他に、メインフレーム向けzF/zFXパッケージも提供している。

20年にわたる実績に支えられた信頼性と可用性を継承

 注目のデータサービス機能としては、まず「インライン圧縮」が挙げられる。インライン圧縮は、データの鮮度をチェックし、何を圧縮すれば効率的かをインラインで判断し、圧縮するという機能だ。レプリケーション機能の「SnapVX」やリモートレプリケーション機能の「SRDF」、暗号化機能などと連携してインテリジェントに行われることが大きな特長だ。このため「暗号化機能を有効にした場合は圧縮が無効になる」といったこともない。ストレージ全体の効率性を高め、TCO削減に効果を発揮する。

 パフォーマンスと拡張性の点で注目できるのが「SnapVX」だ。SnapVXを利用すると、容量の追加を最小限に抑えつつ、何千ものコピーを簡単に作成できる。作成したコピーは、テスト、開発、トレーニング、バックアップ用などで、プロダクション環境と変わらないパフォーマンスで利用できる。多岐にわたる用途に応えることでストレージの拡張を大幅に高める機能だ。

 VMAXの最大の魅力ともいえるのが「SRDF」だ。RPO(Recovery Point Objective:目標復旧地点)の極端に短い、まさにミッションクリティカルシステムのための事業継続対策を実現できるリモートレプリケーション機能だ。開発から20年以上の実績があり、1.3万キロを超える遠距離での稼働も実証済みだ。これが、VMAX AFでも同様に利用可能となっている。

photoSRDFは、極端に厳しいRPO要件に対応できるVMAXならではの機能

 バックアップとデータ保護では、データ保護ソフト「ProtectPoint」を使ったバックアップアプライアンス製品への高速バックアップが可能だ。また、データ保護ソフト「AppSync」を利用すると、OracleやSQL Server、Exchange Serverなどのオンラインバックアップをセルフサービスで自動化することもできる。バックアップ運用にまつわるスクリプト操作の煩わしさから解放されるのだ。

ミッションクリティカルのニーズに応えるさらなる機能強化を予定

 この他、組み込みNAS機能「eNAS」を利用すると、ブロックストレージとファイルストレージを1つの共有プール上で管理できるようになる。また、アプライアンス「CloudArray」を組み込むことで、クラウドと連携したデータの階層化保存も可能だ。

 管理面では、旧VMAX製品からのデータの無停止移行をサポートしていたり、VMAXを統合管理する「Unisphere 360 for VMAX」を使って、最大200台のVMAXアレイをシンプルに管理することもできる。

photoVMAXでは、VMAX ALL FLASHのような最新機種に無停止でデータを移行できる

 こうした機能を活用することで、既存データセンターの重要なアプリケーションを塩漬けとするのではなく、既存の資産を守りながらモダナイズし、運用自動化を進め、無理なく変革していくことができる。VMAX AFは、Dell EMCのオールフラッシュ製品ラインアップの中でも、大規模で高い信頼性と可用性が求められるミッションクリティカルな世界に、スピードやアジリティ、柔軟性を付け加えるものといえる。

 Dell EMC World 2017で発表された「950F」シリーズは、オープンシステムとメインフレームの統合化を可能とし、コントローラーの性能、機能の強化、「RecoverPoint」のサポートなどが追加されている。今後もさらなる進化が計画されているVMAX AFに、ますます期待していただきたい。

製品のお見積りはコチラ≫Dell EMC Store<https://store.emc.com/ja-jp/>製品に関するお問い合わせはコチラ≫0120-413-021 / 0120-800-498仮想通貨カジノパチンコau pay 確認

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パチンコ プレイステーション スマートフォンアクセサリー専門店「UNiCASE」を運営するCCCフロンティアは、10月11日にiPhone 7ケースのアイデアコンペをスタートした。

PhotoiPhone 7ケースのアイデアコンペ

 コンセプトは「スマホケース+○○」で、例えば女性が安心して使える防犯ブザー付きケース、フリスクが入るケース、イヤフォンが収納できるケースなど、機能性を重視したものや斬新な組み合わせのケースを募集する。応募はクラウドソーシングによるコンペ形式で受け付けており、Lancers、CroudWorksの各サイトから1人を選出する1次選考を経て商品化の選考を行う。

 優秀者1人(複数採用あり)に5万円を進呈し、最終選考で商品化が決定した場合は商品化したケースもプレゼント。販売は全国のUNiCASEリアルストアや公式オンラインストア、TSUTAYA、ソフトバンクショップ、Amazonなどで行う予定。

 1次選考の応募受付は11月1日までとなり、選考審査期間は11月2日~11月11日。社内投票などで決定する最終選考の発表は11月中を予定している。

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パチスロ 魁 男 塾 2013 こんにちは、しごとのみらいの竹内義晴です。新年あけましておめでとうございます。2017年もよろしくお願いします。

 皆さんは、年末年始をどのように過ごされましたか? 帰省された方、旅行に出かけた方、家でのんびりされた方など、その過ごし方はいろいろだったと思います。私は飲んだり食べたりの毎日で、まだ、胃が疲れ気味です。目の前に食べ物があると、つい、「残してはいけない」と、多少無理をしてでも食べてしまいます。日常に戻ってホッとしています。

 そして、お正月と言えば1年の始まりです。「1年の計は元旦にあり」というように、この時期は1年の目標を立てるにはもってこいの季節……とはいえ、実は私、「今年は絶対に○○するぞ!」というような目標を立てるのが、あまり得意ではありません。

 けれども、テーマは決めています。2017年のテーマは「本質」です。

 「本質」という言葉自体はよく見聞きすると思います。でも、「具体的に何なの?」といわれると、イマイチよく分かりませんよね。

 そこで、インターネットの辞書で「本質」の意味を調べてたら、「物事の根本的な性質・要素。そのものの、本来の姿」(出典:デジタル大辞泉)とありました。つまり「本質」とは、「○○とは、本来こういうものだよね」「大切なのは、つまり、こういうことだよね」といった、物事が存在し得る「大前提」と言ってもいいかもしれません。

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平和 センター パチンコ 日本ヒューレット・パッカード(以下、HPE)は2017年1月19日、クラウド上で実行できるアプリケーションテストツール群「HPE StormRunner Load」をAmazon Web Services(以下、AWS)のサードパーティー製クラウドアプリ販売基盤である「AWS Marketplace」で提供すると発表した。

photoHPE StormRunner Loadの操作画面

 HPE StormRunner Loadは、Webアプリケーションやモバイルアプリケーションのパフォーマンステストと負荷テストをクラウド上で実施できるSaaS(Software as a Service)型テストツール。node.jsを利用したスクリプト作成ツールを使って、Webブラウザ上でテストスクリプトを実行できる。特にDevOpsに取り組んでいる開発チームは、本稼働と同様な環境でアプリケーションのスケールアップを含めたテストを迅速に実施できる。仮想ユーザー単位の時間課金ライセンスモデルとして展開する。

photoAWS MarketplaceにおけるHPE StormRunner Loadの詳細と課金体系(2017年1月現在)

 アプリケーションの同時利用者数は、1人から100万人以上までスケール可能。利用者ごとに異なるネットワーク環境や速度状況であることを踏まえ、ネットワーク仮想化機能を用いて異なるネットワーク動作をエミュレートしてテストできる。

 また、今回の発表と合わせてHPE StormRunner Loadをハイブリッドクラウド環境にも対応させた。AWS上でロードジェネレータをスピンアップするか、プライベートクラウド上にてDockerを利用したロードジェネレータを使い、さまざまな環境で同様、同条件のアプリケーションテストを実施できるよう改良している。

 なおHPE StormRunner Loadは、モバイルアプリケーションのテスト基盤である「HPE Mobile Center」やアプリケーションのパフォーマンス監視ツール「HPE AppPulse Suite」との密な連携も可能。これらの組み合わせによって、アプリケーションのテストから、デプロイ、管理、監視まで一連のアプリケーション開発サイクルを包括的にサポートする。この他、「JMeter」や「Gatling」といったオープンソースのパフォーマンスチェックツールにも対応する。

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